：2024:05/20/12：36 ++ [PR]
：：2009:05/20/19：53 ++ 地熱発電と国内の電力状況
西田調査員からの報告です。
地熱発電がワールドビジネスサテライトで
報道されました！
九州大学教授の江原幸雄先生も少しだけど登場しています！
みなさんぜひご覧ください！
http://www.tv-tokyo.co.jp/wbs/2009/05/o1-117.html
問題点としては、
・初期投資が高い＆リスキー
試掘１本につき何億円もの費用がかかる
成功する確率は60％（以前に比べると格段に良くなったと思います）
・温泉団体or環境庁の反対
地熱地域の大体が、温泉地区や環境公園の近くだったりする。
影響は無いらしいのだが、やはり温泉地区の人たちにとっては『もしも』のことが怖い
が挙げられる、とのご報告です。みなさん、ぜひともチェックしていただきたいと思います。
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： ：2009:04/30/01：10 ++ 家庭部門
論点１の普及策について
・補助金の他に、新規省エネ住宅購入の際には、固定資産税の減免（20～30％減）、ローン利子の減少等の補助を国が行う。
・省エネ住宅に耐震や防犯セキュリティ機器を無償で提供し、イメージアップ戦略を行う。
論点２の家庭のエネルギー形態について
・住宅の断熱化、オール電化、コジェネ化による省エネを推進する。
・太陽電池、燃料電池の導入により、2050年までに家庭の電力需要50％の自家発電を目指す。
論点３については、HEMSは導入の方向。削減できる具体的な数字はまだ不明。
もったいない総合研究会のビジョンをしまします。
住宅を地方と都市部に分けて考える。
・地方については、自然由来の温度湿度調整可能な材料を使用し、風通しの良い住宅（エコ住宅）の建造を推進する。
・都市部については、住宅の断熱化、オール電化、コジェネレーションによる省エネ化、太陽電池・燃料電池の導入による電源の自家発電化(家庭の電力需要の5割程度を達成目標とする)を踏まえた住宅（省エネ住宅）の建造を推進する。
また、地方、都市部に限らず
・夜間照明を抑制する。
・各家庭への新規省エネ製品（有機ELディスプレイ、有機EL照明、太陽光による光ファイバー照明）の導入や、小型の風力レンズ付き風車の設置（充電製品について使用検討）を推進する。
・集合住宅においては、大規模な給湯システムを導入する。
※地方と都市部の区別については、単純に人口密度により評価して良いと思います。
（例：日本の人口密度は約330人/平方キロメートルですが、これ以上は、都市型住宅推進、これ以下の自治体は、地方型住宅推進といった具合です。具体的な評価基準については、議論する余地はあるかと思います。）
